家財補償額は いくらが適正なのかな？
補償額が高いと安心はできるけど火災保険料が高くなりそうだね…
火災保険を決めるとき家財補償額はいくらにしようか悩んだことはありませんか？
そもそも家の中にどれだけ家財があり、どのようなケースで何がどうやって壊れて…
など考えると後回しにしがちです。
そういう私も昔は、もしもの時にたくさん補償金が入るとお得だから少し多めの補償額にしたらいいと軽く考える面倒くさがりでした。
ですが住宅を購入するにあたり
少しでも家計の負担を減らせないか？とお金のことを真剣に考えるようになりました。
そんな私が火災保険を真剣に考えた経験から
皆さんにおすすめ出来る家財補償額の決め方を具体的ステップでまとめました。
この記事を読めば家財の補償額はいくら必要か判断出来るようになります。
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火災保険の家財補償額とは
そもそも家財とは
家財とは建物の中に入っている家具・器具・衣類などの総称です。
文字だとイメージが出来なかった私ですが、家財の例えで
「家をひっくり返して落ちてくるものはざっくり家財」と教わり
これは家財、これは違うとイメージ出来るようになりました。
我が家の補償額検討 4つのステップ
ステップ①家の中の家財を洗い出す
家の中の家財の量・金額をリストにして把握する
家の中の家財はどのくらいあるんだろう？
把握しないと補償額がどのくらい必要か分からないね。
この作業が一番大変です。やってみると「思っていたより物が多いor少ない」が可視化できます。家にある全ての物が洗い出せると完璧ですが、〇〇万円以上の物など基準を設定してざっくりと洗い出すだけでもOKです。
合わせて買い直すのに必要な金額も確認しておきましょう。
我が家の家財リスト（3万円以上）
・薪ストーブ
・冷蔵庫
・電子レンジ
・炊飯器
・洗濯機
・掃除機
・プリンター
・ダイニングセット（イス・テーブル）
など
ステップ②ないと生活できない家財をチェックする
「ないと生活できない物」は意外と少ない
高額の家財って意外と持っていなんだね
ステップ①のリストがあれば厳選するのも簡単だね。
ステップ①で完成したリストの中から「ないと生活できない物」をチェックします。
漠然とした不安が具体的になり何に備えれば最低限生活ができるか明確になります。
我が家は建物価格と同額の家財補償額が設定されている見積りだったので
備えるものが明確になり補償を掛けすぎていることが分かり
家財補償額を減額しても問題ないと腹落ちすることが出来ました。
ステップ③どのようなケースで壊れるか考える
壊れるケースを考えて補償が必要か検討する
家財が壊れるケースはどんな時かな？
壊れる頻度が少ないなら貯金で備えるほうがコスパがいいかも
これまでで厳選してきた家財がどのようなケースで壊れるかを考えることで補償が必要なのかが判断出来るようになります。
参考）我が家の検討方法
例）
ドラム式洗濯機（TWー127XP1L）
購入時期：2021年
購入価格：28万円
対応年数：10年
販売店無料補償：5年
修理費用：最大4万円ほど
現在価格：198000円〜（価格.com）
中古相場：約15万円（2024年現在）
日頃からメンテナンスをして5万円用意できれば家財保険は不要
ケース①経年劣化による故障
10年後に買い替えるのであれば２.8万円/年ずつ貯金が必要。
最初5年は無料補償があるので修理費用は原則発生かからない→5年後15万円貯まっているので
6年目に壊れたとしても約5万円（修理費用プラスα）の出費で新品に買い直すことが可能。
6年目以降であれば5万円用意できれば洗濯に困ることはないね。
ケース②使用方法による故障
使用方法での故障はホコリなどの異物が詰まり故障する可能性があります。
異物を洗濯しないよう日頃から気をつけたり
使用後フィルターの清掃や定期的な樽洗浄をすることで予防ができます。
我が家では、仮に異物などを洗濯して洗濯機が故障する可能性は限りなく低いと判断しました。
定期的なメンテナンスをしていれば詰まることは少なそう。
ステップ④補償が必要であれば必要な分を補償額にする
ステップ③を繰り返し必要な補償額を決める
補償がいくらあればいいか明確になってきたぞ。
補償でなくてもある程度の現金があれば備えられそうな気がするね。
ステップ②の家財全てをどのようなケースで壊れるか検討することで補償額が明確になり意外と現金で備えられる項目が多いと思いませんか？補償額をいくらにしたら正解というのはありませんが必要な補償額を理解した上で判断出来ると損した気分にはなりません。
まとめ
今回は家財補償額の決め方についてまとめました。
火災保険料の相見積もりで保険料が安くなると聞いていたのに安くならなかったのは家財補償額が高額だったことが理由でした。
必要な家財に必要な金額補償をかけることで保険料も安くなり損をする可能性も減ります。
皆さんも損せず・安心して生活できるように必要な補償金額を確認してみてはいかがですか？
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